近年、人事の取り組みとしてクローズアップされているキーワードに「離職防止」があります。
世界的に注目を集めていますが、特に日本では深刻な問題です。
少子高齢化が進み、今後も人材不足の傾向は止まらないでしょう。
そこで重要になるのが現メンバーに心地よく、モチベーション高く働ける環境を整えて企業、従業員が望まない離職を防止する事です。
同時に、「離職防止」では、職場環境を改善することで、現在働いている従業員の生産性を向上させることも目的としています。
これらの目的は、企業の方針だけでなく、日本の人事政策にも合致しています。
しかし、疑問が残ります。現在のメンバーには、企業による離職を防ぐ力があるのだろうか？
国際的な人材交流に積極的な日本では、「離職防止」がバズワードとして使われることも珍しくありません。
しかし、日本の人事・人材担当者は、ビジネス環境で「離職防止」を適用することに慣れていません。
そのため、現在のメンバーの状況を把握し、ビジネス環境での「離職防止」に参加してもらうためのプロセスは、ビジネスだけでなく、人事管理上の課題でもあるのです